BtoB調査会社おすすめ比較15選｜目的別の選び方と費用相場

特定の業種の決裁権者など、ニッチな調査対象者が見つからず、BtoB調査会社の選定に悩んでいませんか。

この記事を読めば、自社の調査目的に最適な強みを持つ調査会社を複数特定し、具体的な問い合わせや相見積もりに進める状態になります。

BtoB調査が難しい理由とは？陥りがちな失敗と成功の分かれ目

BtoB調査とは、企業間取引に特化した市場調査のことです。

一般的な消費者向けの調査（BtoC調査）と比較して、ターゲットとなる母数が極端に少なく、購買決定プロセスも複雑なため、難易度が高いとされています。

適切なノウハウを持たないまま進めると、BtoBマーケティング施策に活かせないデータしか得られないという失敗に陥りがちです。

BtoB調査の成功は、特有の課題を理解し、それを乗り越えられる調査会社を選ぶかにかかっています。

BtoB特有の課題①：ニッチで希少な調査対象者が見つからない

BtoB調査の最大の壁は、調査対象者へのリーチの難しさです。

「従業員数1000名以上の製造業で購買決裁権を持つ部長クラス」といったように、ターゲットが非常に限定的になります。

一般的な調査パネルでは該当者がほとんど存在せず、有効な回答が集まらないケースが頻発します。

このため、BtoBマーケティングで活用できる信頼性の高い法人向けパネルをどれだけ保有しているかが、調査会社の選定において極めて重要な指標となります。

BtoB特有の課題②：複雑な購買プロセスを理解した調査設計ができない

BtoBにおける製品やサービスの購買は、情報収集者、使用者、購買担当者、決裁者など、複数の役職者が関与し、検討から決定まで数ヶ月から1年以上かかることも珍しくありません。

この複雑な意思決定プロセスを理解せずに調査票を設計すると、回答者の立場と質問内容が噛み合わず、実態と乖離したデータしか得られません。

BtoBマーケティングの知見に基づき、誰に、どのタイミングで、何を聞くべきかを的確に設計する専門性が求められます。

BtoB特有の課題③：調査結果を営業やマーケティングに活かせない

多大なコストと時間をかけて調査を実施しても、報告書が社内で共有されるだけで、具体的なアクションに繋がらなければ意味がありません。

調査結果をグラフや数値の羅列で終わらせず、営業資料で顧客の課題を指摘するデータとして活用したり、ホワイトペーパーとしてリード獲得に繋げたりするなど、BtoBマーケティング施策への展開が不可欠ですです。

BtoBコンテンツの受け手の実態については「BtoBコンテンツの受け手実態調査」で詳しく紹介しています。

調査企画の段階から、こうした「二次活用」を見据えた設計ができるかどうかが、投資対効果を大きく左右します。

BtoB調査会社選びで失敗しないための5つの比較ポイント

BtoB調査会社を選ぶ際には、各社が持つ強みや特徴を見極めることが重要です。

ここでは、自社の目的に最適な一社を見つけるために、比較検討すべき5つの重要なポイントを解説します。

これらの基準をもとに各社を評価することで、BtoBマーケティングにおける調査の失敗リスクを大幅に低減させることが可能です。

ポイント1：調査目的の達成に直結する「パネルの質と規模」

BtoB調査の成否は、いかにして「狙ったターゲットにリーチできるか」にかかっています。

調査会社が保有する「パネル」と呼ばれるモニター（回答者）のデータベースに、自社が求める業種、役職、企業規模の対象者が十分に登録されているかを確認しましょう。

パネルの規模だけでなく、属性情報がどれだけ詳細に管理されているかという「質」も重要ですし、企業独自の見方ができているかも重要です。

BtoB企業のコンテンツにおける「企業独自の見方」の認識実態については「BtoBコンテンツにおける「企業独自の見方」の認識実態調査」で詳しく紹介しています。

BtoBマーケティングの精度を高めるため、パネルの詳細については必ず事前に確認してください。

ポイント2：業界特有の課題を深く理解する「BtoB領域への専門性」

IT・SaaS、製造、医療、建設など、業界ごとに特有の商習慣や課題、専門用語が存在します。

これらの業界知識が乏しい調査会社では、アンケートの設問の意図が的確に伝わらなかったり、分析のピントがずれたりする可能性があります。

過去に自社と同業界での調査実績が豊富にあるか、担当者が業界への深い知見を持っているかを確認することで、より解像度の高い調査が期待できます。

ポイント3：意思決定につながる示唆を引き出す「高度な分析力」

調査会社から提出されるアウトプットが、単なるデータの集計やグラフ作成に留まっていては、次のアクションには繋がりません。

重要なのは、データから何を読み解き、事業の意思決定にどう活かすべきかという「示唆」を引き出す分析力です。

実績のある調査会社は、サイトのSEO戦略と同様に、データに基づいた具体的な改善提案まで踏み込みます。

分析レポートのサンプルや過去事例の提示を求め、分析の深さや視点の鋭さを確認しましょう。

ポイント4：課題に応じて使い分ける「定量・定性調査の対応範囲」

調査には、アンケートなどで量的なデータを集める「定量調査」と、インタビューなどで質的な深層心理を探る「定性調査」があります。

BtoBマーケティングでは、「なぜその製品が選ばれたのか」といった背景や理由を深掘りする定性調査の重要性が高い傾向にあります。

市場全体の把握には定量調査、顧客理解の深化には定性調査といった使い分けが必要です。

競合調査を含め、多様な手法にワンストップで対応できる会社は、柔軟な課題解決が期待できます。

ポイント5：調査を資産に変える「二次活用支援の有無」

調査で得られたデータは、一度きりの報告で終わらせるには非常にもったいない貴重な資産です。

調査結果を基にしたプレスリリースの配信、Webコンテンツやホワイトペーパーの作成、営業資料への反映など、多角的に活用することで初めて投資対効果が最大化します。

こうした二次活用までを視野に入れた支援メニューがあるかどうかも、重要な選定ポイントです。

BtoBマーケティング全体を強化する視点を持つ会社を選びましょう。

【目的別】おすすめのBtoB調査会社15社の特徴を徹底比較

ここからは、具体的なBtoB調査会社を目的別に分類し、それぞれの特徴を比較していきます。

総合的な支援が可能な会社から、特定の分野に特化した会社まで、15社を厳選しました。

自社のBtoBマーケティング戦略や調査の目的に合わせて、最適なパートナーを見つけるための参考にしてください。

【PRや営業活用まで見据えるなら】リサピー®︎

リサピーは、株式会社IDEATECHが提供するBtoB企業に特化した調査PRサービスです。

単なるデータ収集に留まらず、調査結果をメディア露出やリード獲得、営業資料、さらにはAIによる推薦獲得まで繋げる二次活用を前提とした企画設計に強みを持っています。

ありきたりなアンケート調査ではなく、企業のマーケティング資産を構築することを目的としています。

主な特徴

リサピーの最大の特徴は、事業目的に直結する「企画設計力」です。

メディアや顧客が反応する切り口を設計し、調査結果がニュースになるよう戦略的にアンケートを組み立てます。

また、ニッチな業界の担当者にもリーチできる独自のBtoB特化パネルを保有しており、質の高いデータ収集が可能です。

調査からコンテンツ制作、PR配信、二次活用提案までを一気通貫で支援することで、調査データをサイトの資産として最大化し、SEOにも貢献します。

料金・費用

料金は調査内容、対象者の出現率、サンプルサイズ、支援範囲によってカスタマイズされます。

詳細な費用については、公式サイトからの問い合わせが必要です。

企画段階から競合調査や市場のトレンドを分析し、費用対効果の高い調査プランを提案するため、まずは無料相談を活用することをおすすめします。

こんな企業におすすめ

調査データを活用して自社の認知度向上やブランディングを強化したい企業に最適です。

また、説得力のある営業資料やリード獲得用のホワイトペーパーを作成したい企業、さらには将来的なAI検索での優位性を確保したい先進的な企業にも向いています。

単にサイトのデータを集めるだけでなく、調査を起点に複合的な成果を狙う企業におすすめのサービスです。

主な特徴

リサピーは、調査結果を多面的に活用する「マーケティング・アセット」として捉えている点が特徴です。

1本の調査からプレスリリース、コラム、ホワイトペーパー、セミナー資料、営業資料、広告素材、LP、メルマガなど、最大12のコンテンツに展開できます。

この多面活用により、調査の投資対効果を極限まで高めます。

特に、AIが引用する一次データの供給源となる調査設計は、これからの時代のサイト運営やSEOにおいて重要な要素です。

BtoB購買の情報接触実態調査については「AI時代のBtoB購買「情報接触」実態調査」で詳しく紹介しています。

料金・費用

リサピーの料金プランは、企業の個別の課題や目的に応じて柔軟に設計されます。

例えば、特定のニッチなターゲットに絞った100名規模の調査から、大規模な市場調査まで対応可能です。

BtoBマーケティングの予算に応じて、企画設計、実査、分析、コンテンツ制作、活用支援の各フェーズで最適なプランを提案してくれます。

こんな企業におすすめ

新カテゴリーの製品やサービスを市場に投入し、その概念や必要性を社会に広く伝えたいbtobマーケティング担当者におすすめです。

客観的なデータに基づいた説得力のあるアンケート結果を、日々の営業活動や提案の場で活用したいと考えている営業企画担当者にも適しています。

【業界トップクラスの実績とノウハウ】株式会社インテージ

株式会社インテージは、国内最大手のマーケティングリサーチ会社であり、長年の歴史と圧倒的な実績を誇ります。

BtoC調査で培ったノウハウと大規模な調査パネルをBtoB領域にも活かし、幅広い業界・テーマに対応できる総合力が強みです。

信頼性と実績を最重視する企業にとって、有力な選択肢の一つとなります。

主な特徴

インテージの最大の特徴は、その信頼性の高さと、あらゆる調査手法に対応できる総合力です。

業界トップクラスのパネル基盤を持ち、大規模な定量調査から専門家へのデプスインタビューまで、企業のマーケティング課題に応じて最適な調査プランを設計・実行できます。

また、各業界に精通した専門のリサーチャーが多数在籍しており、質の高い分析と示唆を提供します。

料金・費用

料金は調査内容に応じて個別見積もりとなりますが、業界のリーディングカンパニーであるため、比較的高価格帯に位置づけられます。

小規模なアンケート調査であっても、企画設計から分析レポートまで含めると100万円以上となるケースが一般的です。

B2Bマーケティングにおける戦略的な重要性が高く、十分な予算を確保できる大規模な競合調査や市場調査に向いています。

こんな企業におすすめ

企業の根幹に関わる重要な意思決定のために、信頼性の高い第三者のデータが必要な大企業や中堅企業におすすめです。

海外市場調査や特定の専門領域における高度な分析が求められる場合にも、インテージの持つ豊富なリソースとノウハウが活かされます。

主な特徴

インテージは、独自に収集・保有している消費・販売動向データ（SCI、SRI+など）と、カスタムリサーチを組み合わせた高度な分析が可能です。

これにより、マクロな市場環境の変化と、特定のターゲット層の意識・行動を結びつけ、より深いインサイトを導き出すことができます。

BtoB領域においても、サプライチェーン全体の動向や業界構造を捉えた調査設計が強みです。

料金・費用

料金はプロジェクトごとに大きく異なります。

例えば、数問程度の小規模なWebアンケートであれば数十万円から可能ですが、複数の調査手法を組み合わせた複合的なプロジェクトでは、数百万円から数千万円規模になることもあります。

まずは自社の課題と予算感を伝えた上で、提案と見積もりを依頼するのが良いでしょう。

こんな企業におすすめ

既に市場である程度の地位を確立しており、さらなるシェア拡大や顧客満足度向上を目指す企業に適しています。

また、データドリブンな経営を推進しており、マーケティング施策の立案から効果検証まで、一貫して客観的なデータに基づいた意思決定を行いたいと考える企業文化を持つ会社に最適です。

BtoB調査においても、その豊富な知見は強力な武器となります。

【顧客起点マーケティングを支援】株式会社ネオマーケティング

株式会社ネオマーケティングは、リサーチを起点とした総合的なマーケティング支援を提供する会社です。

ただ調査を行うだけでなく、その結果をどう解釈し、具体的なマーケティング施策に落とし込むかという「活用」の視点を重視しています。

顧客のインサイトを深く理解し、事業成長に繋げることを目指しています。

主な特徴

ネオマーケティングの強みは、アイリサーチというサービス名で提供される、スピーディーかつリーズナブルなネットリサーチと、そこから得られたインサイトをPRやコンテンツマーケティングに展開する実行力です。

特に、Web上の口コミやSNS投稿を分析するソーシャルリスニングとアンケート調査を組み合わせることで、顧客の本音に迫る分析を得意としています。

料金・費用

ネットリサーチは、設問数やサンプル数にもよりますが、数十万円から実施可能です。

PRやコンテンツ制作など、後続のマーケティング施策とパッケージで依頼することで、より費用対効果の高いプランニングが期待できます。

調査から実行までワンストップで依頼したい場合に適しています。

こんな企業におすすめ

顧客の声を製品開発やサービス改善に活かしたいと考えている企業や、調査結果をPRネタとしてメディアに取り上げてもらうことで、認知度を向上させたい企業におすすめです。

特に、BtoC的なマーケティング手法が有効なBtoB商材を扱う企業とは相性が良いでしょう。

主な特徴

同社は、PR会社としての側面も持ち合わせており、調査結果をフックにしたプレスリリースの作成・配信ノウハウが豊富です。

メディア関係者の目に留まりやすい切り口や、社会的なトレンドと絡めたストーリー設計を得意としており、調査の話題化を通じて企業のブランディングに貢献します。

料金・費用

調査単体での発注も可能ですが、その後のPR活動やマーケティング支援まで含めた年間契約なども柔軟に対応しています。

プロジェクトの規模や期間に応じて料金は変動するため、まずは自社のマーケティング課題を相談し、包括的な提案を受けることを推奨します。

こんな企業におすすめ

マーケティング部門のリソースが限られており、調査の企画から分析、そして施策への展開までを一貫して外部パートナーに任せたい企業に最適です。

特に、これまで本格的なPR活動を行ったことがなく、何から手をつければ良いか分からないという企業にとって、心強い相談相手となります。

【BtoB特化のネットリサーチ】株式会社マーケメディア

株式会社マーケメディアは、製造業やIT業界をはじめとするBtoB領域に特化したマーケティング支援会社です。

同社が運営するBtoBマーケティングプラットフォーム「MarkeMedia」には、企業の担当者が会員登録しており、この会員基盤を活かした精度の高いネットリサーチを提供しています。

主な特徴

最大の強みは、自社で保有するBtoBに特化したアクティブな会員パネルです。

役職や業種、従業員規模などで詳細にセグメントされたターゲットに対して、迅速かつ的確にアンケート調査を実施できます。

特に、IT製品の導入担当者や製造業の技術者など、一般的な調査会社ではリーチしにくい層へのアプローチに優れています。

料金・費用

セルフ型のネットリサーチプランから、リサーチャーによる手厚いサポートが付いたプランまで、ニーズに応じて選択可能です。

比較的安価なプランも用意されており、BtoB調査が初めての企業でも利用しやすい価格設定になっています。

詳細な料金は、公式サイトでシミュレーションまたは問い合わせが必要です。

こんな企業におすすめ

特定のBtoB領域（特にIT・製造業）の担当者の意見を、スピーディーかつピンポイントで収集したい企業に最適です。

製品開発の初期段階におけるニーズ調査や、既存顧客の満足度調査、競合製品との比較調査など、明確な目的を持った調査に適しています。

主な特徴

調査サービスだけでなく、ホワイトペーパーの掲載やセミナー開催など、多様なリードジェネレーション施策を同一プラットフォーム上で展開できる点も大きな特徴です。

調査で得られたインサイトを基に作成したコンテンツを、そのまま見込み顧客に届ける、という一連の流れをスムーズに実現できます。

料金・費用

調査の費用は、設問数、サンプル数、スクリーニングの条件によって変動します。

基本的には、調査パネルの利用料という形で料金が設定されており、他のマーケティングサービスと組み合わせることで割引が適用される場合もあります。

予算に応じて柔軟なプランニングが可能です。

こんな企業におすすめ

BtoBマーケティングにおけるリード獲得に課題を抱えている企業におすすめです。

調査という客観的なデータをフックにして、質の高い見込み顧客リストを効率的に集めたい場合に、マーケメディアのプラットフォームは強力なツールとなります。

【グローバル調査に強み】株式会社RJCリサーチ

株式会社RJCリサーチは、国内外に広がる調査ネットワークを活かしたグローバルリサーチに強みを持つ調査会社です。

特にアジア市場に関する知見が豊富で、海外進出を検討している企業や、すでに海外で事業を展開している企業にとって、信頼できるパートナーとなります。

主な特徴

現地の文化や商習慣を深く理解した各国のリサーチャーとの連携により、質の高い海外調査を実現します。

単にアンケートを翻訳するだけでなく、各国の文化的背景を考慮した上で最適な調査設計を行う「ローカライズ」のノウハウが豊富です。

海外のBtoB市場におけるニッチなターゲットへのアプローチも得意としています。

料金・費用

海外調査は、対象国や調査手法、為替レートなどによって費用が大きく変動するため、すべて個別見積もりとなります。

国内調査と比較すると、リクルーティングや実査のコストが高くなる傾向にあります。

明確な目的と予算計画を立てた上で相談することが重要です。

こんな企業におすすめ

海外市場への新規参入を検討しており、現地のニーズや競合状況を正確に把握したい企業に最適です。

すでに進出済みの国で、より深い顧客理解に基づいたマーケティング戦略を立てたい企業や、製品・サービスの現地適合性を検証したい企業にも適しています。

主な特徴

RJCリサーチは、定量調査・定性調査を問わず、幅広い手法に対応可能です。

現地の協力会社との強固なネットワークにより、オンラインでのアンケート調査はもちろん、現地でのインタビューや会場調査など、オフラインでの調査もスムーズに実施できます。

これにより、よりリアルな現地の声や反応を収集することが可能です。

料金・費用

プロジェクトの規模や難易度に応じて、料金は数十万円から数千万円まで幅広く変動します。

特に、複数の国を対象とした比較調査や、希少なターゲット層へのインタビュー調査などは高額になる傾向があります。

予算内で最大の成果を得るため、入念な打ち合わせが不可欠です。

RFP（提案依頼書）を準備して臨むと良いでしょう。

こんな企業におすすめ

グローバルなサプライチェーンを持つ製造業や、各国の法規制・市場動向に合わせた事業展開が求められるIT・サービス業などにおすすめです。

データに基づいた客観的な視点で海外事業のリスクを評価し、成功確率を高めたいと考える企業にとって、RJCリサーチの専門性は大きな価値を持ちます。

【海外調査とUXリサーチが強み】株式会社電通マクロミルインサイト

株式会社電通マクロミルインサイトは、広告代理店大手の電通と、ネットリサーチ国内最大手のマクロミルの合弁会社です。

マクロミルが持つ大規模な調査パネルとリサーチ技術に、電通が持つマーケティングやブランディングの知見を融合させ、企業の課題解決を支援します。

主な特徴

マクロミルが保有する1,000万人以上の巨大な消費者パネルと、グローバルネットワークを活かした大規模調査が可能です。

また、Webサイトやアプリの使いやすさを評価するUXリサーチや、顧客体験（CX）の改善に繋がる調査にも強みを持っています。

データとクリエイティブの両面から、マーケティング課題にアプローチできる点が特徴です。

料金・費用

提供されるサービスの幅が広いため、料金はプロジェクトごとに大きく異なります。

クイックに実施できるネットリサーチであれば数十万円から可能ですが、戦略立案やコンサルティングを含む総合的なプロジェクトでは、数百万〜数千万円規模となります。

こんな企業におすすめ

BtoBのSaaSプロダクトなど、UI/UXが顧客満足度や継続利用率に大きく影響するサービスを提供する企業におすすめです。

また、グローバル市場を対象とした大規模なブランド調査や市場調査を検討している企業にも適しています。

主な特徴

電通グループのマーケティングノウハウを活かし、調査結果から広告コミュニケーション戦略やブランド戦略の立案まで、一気通貫で支援できる点が大きな強みです。

リサーチだけに留まらず、その先の具体的なアクションプランまで落とし込みたい場合に頼りになります。

料金・費用

料金体系は個別見積もりが基本です。

リサーチの設計、実査、分析、報告に加えて、戦略コンサルティングやクリエイティブ制作などの費用がプロジェクトに応じて加算されます。

予算と依頼したい範囲を明確にして相談することが重要です。

こんな企業におすすめ

自社の製品やサービスのブランド価値向上に課題を感じているマーケティング責任者や、データに基づいた効果的なコミュニケーション戦略を策定したいと考えている企業に最適です。

調査と実行をシームレスに連携させたい場合に、強力なパートナーとなるでしょう。

【会場調査やホームユーステストも対応】楽天インサイト株式会社

楽天インサイト株式会社は、楽天グループが運営するリサーチ会社です。

約230万人という国内最大級の自社パネルを保有しており、楽天会員の購買データと連携させた高精度なターゲティングが可能です。

オンライン調査だけでなく、オフライン調査にも対応しています。

主な特徴

楽天IDに紐づいた詳細な属性情報や購買履歴を元に、非常に精度の高いスクリーニング調査が可能です。

BtoB領域においても、オフィス用品の購買担当者や特定のサービスの利用経験者などを抽出しやすいという利点があります。

また、新製品の試用調査や、会場でのインタビュー調査など、オンラインで完結しない調査にも対応できる体制が整っています。

料金・費用

ネットリサーチは10問1000サンプルで30万円台からと、比較的分かりやすい料金体系が設定されています。

会場調査やインタビューなど、オフライン調査については、対象者の条件や調査内容に応じて個別見積もりとなります。

こんな企業におすすめ

BtoB商材の中でも、従業員個人が利用するツールや、総務・経理部門が購入する備品など、BtoCの購買行動と類似性のある製品・サービスの調査に適しています。

また、実際の製品を試用してもらって評価を得たい製造業などにもおすすめです。

主な特徴

楽天グループの様々なサービスの利用動向を把握しているため、特定のライフスタイルや趣味嗜好を持つターゲット層にアプローチしやすいのが強みです。

この特徴は、特定の業界向けソリューションの調査など、BtoBのニッチな領域でも活かすことができます。

料金・費用

料金は調査手法やパネルの利用条件によって異なります。

Webアンケート、インタビュー、会場調査など、複数のメニューが用意されており、それぞれ基本料金が設定されています。

詳細な料金プランについては、公式サイトで確認するか、直接問い合わせる必要があります。

こんな企業におすすめ

楽天のプラットフォームを活用している企業はもちろん、幅広い業種の企業が調査対象となり得ます。

特に、従業員の福利厚生サービスや、出張手配システムなど、企業の担当者が楽天のサービスを利用するシーンと関連性の高い商材の調査で強みを発揮します。

【自由回答の分析に強み】株式会社プラグ

株式会社プラグは、パッケージデザインリサーチの分野で高い専門性を持つ調査会社です。

特に、アンケートの自由回答やインタビューの発言内容といったテキストデータをAIで解析する技術に強みがあり、消費者の潜在的なニーズやインサイトを深く掘り下げることを得意としています。

主な特徴

独自のテキスト分析AI「パッケージデザインAI」や、自由回答分析サービス「Afterコロナ-i」などを提供しており、定性的な情報を客観的かつ定量的に分析することが可能です。

これにより、リサーチャーの主観に頼らない、再現性の高い分析結果を得られます。

BtoB調査においても、顧客からの要望や製品への評価といったテキストデータの分析に強みを発揮します。

料金・費用

パッケージデザイン調査は160万円から、自由回答の分析サービスは個別見積もりとなります。

専門性の高い独自の分析技術を用いるため、一般的なネットリサーチ会社と比較すると高価格帯に位置しますが、得られるインサイトの深さには定評があります。

こんな企業におすすめ

顧客からのフィードバックや営業日報など、社内に蓄積されたテキストデータを分析し、製品開発やサービス改善に活かしたい企業におすすめです。

また、製品パンフレットやWebサイトのキャッチコピー開発など、顧客の心に響く言葉を見つけ出すための調査にも適しています。

ネットリサーチ（定量調査）の料金体系と費用目安

ネットリサーチの費用は、主に「設問数×サンプル数（回答者数）」で基本料金が決まります。

BtoB調査の場合、これに加えて調査対象者の出現率（希少性）が大きく影響します。

例えば、「IT企業の部長職」など、ターゲットがニッチであるほどスクリーニング調査のコストが上がり、料金は高くなります。

一般的な費用相場としては、簡易的な調査で30万円～80万円、詳細な調査では100万円以上となることが多いです。

デプスインタビュー（定性調査）の料金体系と費用目安

デプスインタビューの費用は、「対象者のリクルーティング費用」「インタビュー実施費用（モデレーター、会場費など）」「対象者への謝礼」などで構成されます。

BtoBでは対象者が企業の役職者など多忙なケースが多く、謝礼も高額（1人あたり2万円～5万円程度）になる傾向があります。

5～10名程度にインタビューを行う場合、総額で80万円～200万円程度が一般的な費用相場です。

調査費用を抑えつつ質を高めるRFP（提案依頼書）作成のコツ

調査会社に的確な提案と見積もりを出してもらうためには、RFP（提案依頼書）の作成が非常に有効です。

RFPには、「調査の背景と目的」「調査で明らかにしたいこと（仮説）」「調査対象者の具体的な条件」「予算」「希望納期」などを明記します。

これにより、調査会社との認識のズレを防ぎ、手戻りによる無駄なコストや時間の発生を抑えることができます。

複数社に同じRFPで提案を依頼することで、客観的な比較検討も容易になります。

【モビリティ業界】KINTO様｜Z世代の意識調査で「若者のクルマ離れ」に一石を投じメディア露出を拡大

自動車のサブスクリプションサービスという新しいビジネスモデルを展開するKINTO様は、サービスの認知度向上と理解促進に課題を抱えていました。

「若者のクルマ離れ」という社会的なテーマに対して、Z世代の意識調査を実施。

「本当にクルマは不要なのか」という新しい切り口で調査結果を発表したところ、多くの自動車メディアや経済メディア、一般Webメディアで取り上げられ、幅広い層へのリーチに成功しました。

調査結果は社内のマーケティングデータとしても活用されています。

【飲食・ロボット業界】DFARobotics様｜業界レポート調査でポジションを確立し11件の取材を獲得

配膳ロボット市場で多くの競合企業がひしめく中、自社の認知度と専門性をいかに確立するかがDFARobotics様の課題でした。

そこで、飲食業界における配膳ロボットの導入実態に関する「業界レポート」として調査を実施・発表。

PRTIMESでは約300の「いいね」を獲得し、新聞や各種メディアから累計11件もの取材依頼に繋がりました。

結果として、「配膳ロボット」関連の検索で自社が上位表示されるなど、業界のソートリーダーとしての地位を確立しました。

【EC・物流業界】東通メディア様｜Yahoo!ニュース掲載とメルマガ開封率向上を両立

EC事業者向けの物流サービスを提供する東通メディア様は、自社商品の案内が中心となり、顧客にとって有益な読み物コンテンツが不足しているという課題がありました。

EC・物流業界の動向に関する調査を実施し、その結果をプレスリリースとして配信したところ、Yahoo!ニュースにも転載され、広告換算で非常に高い露出を獲得しました。

さらに、調査結果を基にしたメルマガは開封率が約30%から約35%に向上するなど、既存顧客との関係強化にも成功しました。

理由1：事業目的に直結する「企画設計力」でメディアが注目する調査を実現

リサピーの最大の強みは、調査の目的から逆算して、メディアや生活者が「面白い」と感じる企画を設計する能力です。

単に知りたいことを聞くのではなく、「どうすればニュースになるか」「どうすれば営業資料で説得力を持つか」という視点で調査の切り口や設問を構築します。

このPR視点に基づいた企画設計力により、ありきたりではない、世の中に一石を投じる調査を実現し、高いメディア露出に繋げています。

BtoB調査PR支援サービスについては「リサピー®︎ 調査PR支援サービス」で詳しく紹介しています。

BtoBの調査会社に関するよくある質問

BtoB調査を初めて検討する企業担当者から寄せられる、代表的な質問とその回答をまとめました。

調査対象者の選定や会社の選び方、費用感など、意思決定の前に知っておきたいポイントを簡潔に解説します。

BtoB調査でニッチな業界の担当者にもアンケートは可能ですか？

可能です。

BtoB調査に特化した会社は、独自の法人パネルやリクルーティング網を持っています。

これにより、一般的な調査会社ではリーチが難しい特定の業種や役職の担当者にもアンケートを届けられます。

依頼前に、自社が狙うターゲット層の調査実績があるか確認することをおすすめします。

BtoB調査会社を選ぶ上で最も重要なポイントは何ですか？

調査目的に合致した「パネルの質と規模」が最も重要です。

なぜなら、狙ったターゲットから有効な回答を得られなければ、どんなに高度な分析も意味をなさないからです。

自社が調査したい対象者が、その調査会社のパネルにどれだけ含まれているかを、契約前に必ず確認しましょう。

BtoB調査の費用はどのくらいかかりますか？

調査手法や対象者の希少性によって大きく変動します。

目安として、Webアンケートなどの定量調査は数十万円から、特定の対象者へのデプスインタビューなどの定性調査は100万円以上が一般的です。

まずは複数の会社から見積もりを取り、サービス内容と費用を比較検討することが重要です。

まとめ

BtoB調査会社を選ぶ際は、各社が保有するパネルの質と規模、BtoB領域や特定業界への専門性、分析力、負わそして調査結果の二次活用支援の有無といったポイントを比較検討することが不可欠です。

本記事で紹介した15社は、それぞれに異なる強みを持っています。

自社の調査目的を明確にし、複数の会社に相談した上で、最も信頼できるパートナーを選んでください。