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〜外部調査レポートが自社課題の気づきに、共通言語としてのデータが組織変革を加速〜
ワンストップでリサーチデータマーケティングを実現する「リサピー®️」（https://ideatech.jp/service/research-pr）は、BtoB企業（主力事業領域「BtoB」「BtoBtoC」「BtoBとBtoCの両方を展開している」）で1年以内に100万円以上の商材導入に関わったマーケティング担当者323名を対象に、調査データのビジネスパーソンの意思決定への関与度に関する調査を実施しましたので、お知らせいたします。
- 01｜BtoBマーケ担当者の72.7%が、仮説を裏付ける調査データを探した経験あり。
- 02｜約7割が外部の調査レポートを見て自社の課題に気づいた経験あり。
- 03｜85.5%が意思決定で「客観的データ」を重視、81.4%が「調査データで課題認識を共有できる」と回答。
調査概要
- 調査名称：調査データのビジネスパーソンの意思決定への関与度に関する調査
- 調査方法：IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
- 調査期間：2025年8月4日〜同年8月5日
- 有効回答：BtoB企業（主力事業領域「BtoB」「BtoBtoC」「BtoBとBtoCの両方を展開している」）で1年以内に100万円以上の商材導入に関わったマーケティング担当者323名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
≪利用条件≫
1 情報の出典元として「リサピー®︎」の名前を明記してください。
2 ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://ideatech.jp/service/research-pr
BtoBマーケ担当者の72.7%が「仮説を裏付ける調査データ」を探した経験あり
「Q1. 自身の仮説や直感を裏付けるような調査データを探したことはありますか。」（n=323）と質問したところ、「ある」が72.7%、「ない」が24.8%という回答となりました。
- ある：72.7%
- ない：24.8%
- わからない/答えられない：2.5%
約7割が「外部の調査レポートを見て自社の課題に気づいた」経験あり
「Q2. 外部の調査レポートを見て、自社の課題に気づいたことはありますか。」（n=323）と質問したところ、「ある」が69.4%、「ない」が26.9%という回答となりました。
- ある：69.4%
- ない：26.9%
- わからない/答えられない：3.7%
他社も同じ課題——「共感」21.4%、「新たな発見」20.5%、「安心」17.9%
「Q3. 調査レポートを見て、他社も同様の課題を抱えていることを知った時、どのような感情を一番強く持ちましたか。」（n=224）と質問したところ、「共感した」が21.4%、「新たな発見があった」が20.5%、「安心した」が17.9%という回答となりました。
- 共感した：21.4%
- 新たな発見があった：20.5%
- 安心した：17.9%
- 焦りを感じた：16.1%
- 競争意識が高まった：11.2%
- やる気が湧いた：9.4%
- 心強く感じた：3.1%
- その他：0.0%
- 特に何も感じなかった：0.4%
社内合意に効果的な情報、第1位は「導入事例やケーススタディ」で45.8%
「Q4. 新しい取り組みを検討/導入する時、社内の意思決定者と共通の認識を持つために効果的だと思う情報を教えてください。（上位3つまで回答）」（n=323）と質問したところ、「導入事例やケーススタディ」が45.8%、「業界の調査レポートや統計データ」が39.9%、「市場予測や将来トレンドに関するデータ」が24.8%という回答となりました。
- 導入事例やケーススタディ：45.8%
- 業界の調査レポートや統計データ：39.9%
- 市場予測や将来トレンドに関するデータ：24.8%
- ROIや効果測定に関するデータ：23.5%
- 製品の詳細資料：22.6%
- 専門家やアナリストのレポート：21.7%
- 顧客レビューや口コミ：19.2%
- その他：0.9%
- 特に共有したいものはない：6.8%
- わからない/答えられない：5.0%
81.4%が「調査データで組織の課題認識を共有できる」と回答
「Q5. 調査データがあることで、組織の課題を全員が同じように捉えられるようになると思いますか。」（n=323）と質問したところ、「非常にそう思う」が30.3%、「ややそう思う」が51.1%という回答となりました。
- 非常にそう思う：30.3%
- ややそう思う：51.1%
- あまりそう思わない：15.8%
- 全くそう思わない：2.8%
意思決定で「客観的データ」を重視する割合は85.5%
「Q6. 意思決定に際して、客観的なデータや調査結果をどの程度重視しますか。」（n=323）と質問したところ、「非常に重視する」が27.6%、「ある程度重視する」が57.9%という回答となりました。
- 非常に重視する：27.6%
- ある程度重視する：57.9%
- あまり重視しない：10.2%
- 全く重視しない：3.1%
- わからない/答えられない：1.2%
有益コンテンツ読了後、64.9%が社内共有、41.1%が施策に活用
「Q7. 有益なデータや洞察を含むコンテンツを読んだ後に、最初に取った行動を全て教えてください。（複数回答）」（n=285）と質問したところ、「社内での共有・検討」が64.9%、「施策への活用」が41.1%、「追加の情報収集」が36.5%という回答となりました。
- 社内での共有・検討：64.9%
- 施策への活用：41.1%
- 追加の情報収集：36.5%
- 外部への発信：18.2%
- 個人的な活用に留めた：12.3%
- その他：0.0%
- そのようなコンテンツを読んだことはない：2.5%
- わからない/答えられない：1.4%
まとめ
今回は、BtoB企業で1年以内に100万円以上の商材導入に関わったマーケティング担当者323名を対象に、調査データのビジネスパーソンの意思決定への関与度に関する調査を実施しました。
BtoBマーケ担当者の72.7%が仮説を裏付ける調査データを探した経験があり、約7割が外部の調査レポートから自社の課題に気づいた経験を持つことが明らかになりました。
意思決定において85.5%が「客観的データ」を重視し、81.4%が「調査データがあれば組織の課題認識を共有できる」と回答。有益なコンテンツを読んだ後は64.9%が社内共有、41.1%が施策に活用しており、調査データが組織の意思決定を動かす「共通言語」として機能していることが浮き彫りになりました。