BtoBプレスリリースネタの作り方【事例で学ぶ7つの切り口】

自社製品が専門的でなかなか記事にならず、新製品発表以外にプレスリリースのネタがない、とお悩みではありませんか。

この記事を読めば、自社の状況に当てはめられる「切り口のフレームワーク」や「他社の成功事例」を特定し、次のプレスリリースの企画案を確定できる状態になります。

なぜBtoBのプレスリリースは「ネタ切れ」に陥りやすいのか？

BtoB企業の広報担当者がプレスリリースのネタ切れに悩む背景には、BtoCとは異なる特有の難しさがあります。

製品やサービスが専門的で、ターゲットが限定されているため、一般的なニュースとして扱われにくいのです。

この章では、BtoB広報が直面する課題と、ネタ切れが起こる構造的な理由を解説します。

BtoB事業におけるPRの位置付けについては「BtoB事業における PRの位置付け」で詳しく紹介しています。

BtoCと異なるBtoB広報の難しさ

BtoB広報の難しさは、主に3つの点にあります。

第一に、製品やサービスが専門的で、ターゲットとなる顧客層が限定的なことです。

このため、幅広い読者を持つ一般メディアには記事として取り上げられにくい傾向があります。

第二に、購買決定プロセスが組織的かつ合理的な判断に基づいて行われるため、感情に訴えかけるストーリーを作りにくい点。

第三に、BtoC商材のように季節性やトレンドと結びつけにくく、時事的なニュースとして発信しづらい点です。

新製品・サービス発表だけでは限界が来る理由

新製品や新サービスの発表は、プレスリリースの最も分かりやすいネタですが、それに依存した広報活動には限界があります。

多くのBtoB企業では、新製品のリリースは年に数回程度であり、発表のタイミングがなければ情報発信が途絶えてしまいます。

継続的な情報発信ができないと、メディアとの関係構築が進まず、企業の存在感も希薄になります。

結果として、いざという時に記事として取り上げられにくくなる悪循環に陥るため、常に新しいネタ作りの視点を持つことが不可欠です。

【定番から応用まで】メディアが取り上げるBtoBプレスリリースのネタ7選

新製品発表以外にも、BtoB企業が発信できるプレスリリースのネタは数多く存在します。

ここでは、メディアの関心を引き、ニュースとしての価値を高めるための7つの具体的な切り口を、作り方のポイントと共に紹介します。

自社に眠っている情報資産を掘り起こし、新たなニュースに変えるヒントを見つけてください。

1. 【調査データ】未発表の独自データで社会的なニュース価値を創出する

自社で独自に実施した調査結果は、客観性と社会性を兼ね備えた非常に強力なネタになります。

特定の業界動向や、ターゲット層の意識調査などを実施し、その結果を公表することで、メディアが引用しやすい「一次情報」を提供できます。

例えば、「テレワークにおけるDXツールの導入実態調査」といったテーマは、多くのビジネスパーソンの関心を引きます。

調査結果を数字やグラフで示すことで、記事化される可能性が格段に高まります。

広報PRで有効なアンケートリリースについては「広報PRで有効なアンケートリリースとは？事例や企画のパターン」で詳しく紹介しています。

2. 【導入事例】顧客の成功ストーリーでサービスの具体的な価値を証明する

顧客が自社サービスを導入してどのような課題を解決し、どのような成果を上げたのかを具体的に示す導入事例は、信頼性の高いネタです。

単なる機能紹介ではなく、「〇〇という課題を抱えていたA社が、当社のサービス導入でコストを30%削減し、売上を150%向上させた」といった成功ストーリーとして描きます。

顧客のリアルな声や具体的な数値を盛り込むことで、サービスの価値を説得力をもって伝えられます。

3. 【業務提携・協業】企業間のシナジーを伝え、将来性への期待感を醸成する

他社との業務提携や協業の発表は、企業の成長性や将来性をアピールする絶好の機会です。

提携の背景や目的、両社の強みを掛け合わせることで生まれるシナジー、そして今後どのような新しい価値を市場に提供していくのかを具体的に示します。

特に、業界内で影響力のある企業や、異業種の先進的な企業との提携は、メディアからの注目度も高くなります。

4. 【新機能・アップデート】既存サービスの進化を「顧客課題の解決」の視点から伝える

既存サービスの機能追加やアップデートも、伝え方次第で魅力的なニュースになります。

重要なのは「新しい機能が追加された」という事実だけでなく、「その機能が顧客のどのような課題を解決するのか」という視点から語ることです。

ユーザーからの要望を元に開発した背景や、新機能によって業務がどう効率化されるのかを具体的に説明することで、顧客に寄り添う企業姿勢を示すことができます。

5. 【イベント・セミナー】開催報告や当日のセッション内容を公開し専門性を示す

自社で開催したセミナーやイベントの開催報告もプレスリリースのネタとなります。

単にイベントを実施したという報告だけでなく、当日の参加者数や満足度、議論された内容の要約、専門家による講演のハイライトなどを盛り込むことで、自社の専門性や業界内での影響力を示すことが可能です。

これにより、イベントに参加できなかった層にも有益な情報を提供し、企業のソートリーダーシップを確立します。

6. 【社内の取り組み】働き方や独自制度を社会的な文脈で発信する

働き方改革やダイバーシティ推進、ユニークな福利厚生制度など、社内の特徴的な取り組みも社会性のあるニュースになり得ます。

特に、「男性育休取得率100%達成」や「DX人材育成のための独自プログラム導入」といった取り組みは、企業の組織文化や従業員を大切にする姿勢を伝える上で効果的です。

これらの情報は、採用活動におけるブランディングにも繋がり、企業の魅力向上に貢献します。

7. 【時事・トレンド】法改正や業界動向に絡めて自社の見解やソリューションを発信する

法改正や業界の大きなトレンドといった時事的なテーマに絡めて、自社の見解や関連ソリューションを発信する方法です。

社会的な関心が高まっているテーマに対して、専門家としての知見や具体的な解決策を提示することで、メディアからの取材依頼に繋がる可能性があります。

世の中の動きを常に把握し、自社の事業と結びつけて発信する視点が重要です。

ネタを最大限に活かす！読まれるBtoBプレスリリース作成の3つのポイント

優れたネタを見つけても、その魅力が伝わらなければ意味がありません。

メディアの記者や読者に「これは面白い」「もっと知りたい」と思わせるためには、プレスリリースの作り方にも工夫が必要です。

ここでは、専門的な内容を分かりやすく、かつ説得力をもって伝えるための3つの重要なポイントを解説します。

プレスリリースを記者に届ける方法については「プレスリリースをより効果的に記者に届ける方法とは？」で詳しく紹介しています。

専門用語を避け、誰が読んでも理解できる言葉で記述する

プレスリリースの最初の読者であるメディア記者は、必ずしもその業界の専門家ではありません。

専門用語や業界用語を多用すると、内容が理解されず、その時点で読んでもらえなくなる可能性があります。

自社の製品やサービスの価値を正しく伝えるためには、中学生が読んでも理解できるような平易な言葉で説明する作り方を心がけてください。

どうしても専門用語を使わなければならない場合は、必ず注釈を加える配慮が不可欠です。

導入実績や効果は具体的な数値を盛り込み客観性を示す

「業務効率が大幅に向上します」といった抽象的な表現では、プレスリリースの説得力は高まりません。

「導入企業の平均コストが30%削減」「作業時間が月間平均20時間短縮」のように、具体的な数値を盛り込むことで、客観的な事実としてサービスの価値を証明できます。

特に調査リリースでは、回答者の割合をパーセンテージで示すなど、数字に基づいた情報作りが信頼性を担保する上で極めて重要です。

開発の背景やストーリーを語り、製品・サービスへの共感を促す

製品やサービスの機能的な特徴を羅列するだけでなく、その開発に至った背景にあるストーリーを語ることで、読者の共感を呼び起こします。

「なぜこの製品を作ろうと思ったのか」「どのような顧客の課題を解決したかったのか」といった開発者の想いや、開発過程での苦労話などを盛り込むことで、単なるモノやサービスではない、作り手の情熱や姿勢が伝わります。

このストーリー性が、企業のファンを作るきっかけにもなるのです。

配信して終わりじゃない！プレスリリースを事業成果につなげる二次活用術

プレスリリースは、メディアに配信して終わりではありません。

作成したリリースや、それによって得られたメディア掲載という事実は、広報活動にとどまらず、営業やマーケティング、採用など、事業の様々な側面で活用できる貴重な資産です。

ここでは、プレスリリースの価値を最大化し、具体的な事業成果に結びつけるための二次活用術を紹介します。

調査PR戦略については「LLMO視点での「調査PR」戦略バイブル」で詳しく紹介しています。

営業資料や提案書に客観的データとして引用する

プレスリリース、特に調査リリースのデータやメディア掲載の実績は、営業活動における強力な武器になります。

商談の際に「弊社の調査によれば、業界の80%がこの課題を認識しています」と客観的なデータを示したり、「〇〇新聞にも掲載されたサービスです」と紹介したりすることで、提案の説得力と信頼性が格段に向上します。

配信後、これらの情報を速やかに営業部門に共有し、提案資料に組み込む体制を整えることが重要です。

オウンドメディアの記事やホワイトペーパーのネタにする

配信したプレスリリースは、オウンドメディアのコンテンツとして再活用できます。

リリース内容をさらに深掘りした解説記事を作成したり、調査結果を詳細に分析したレポートをホワイトペーパーとして配布したりすることで、見込み顧客の獲得に繋げられます。

プレスリリースを起点に複数のコンテンツを展開することで、一度の情報発信の効果を最大化し、継続的なマーケティング活動のネタとしてその後も活用可能です。

PR TIMESを武器にする調査データ活用ガイドについては「PR TIMESを武器にする調査データ活用ガイド」で詳しく紹介しています。

採用活動における企業の魅力付けや信頼性向上に役立てる

メディアへの掲載実績や、働き方改革などの社内制度に関するプレスリリースは、採用活動においても有効です。

候補者に対して、第三者から評価されている信頼性の高い企業であることや、先進的な取り組みを行う魅力的な職場であることをアピールできます。

採用サイトに「メディア掲載実績」のページを設けたり、面接の場で記事を紹介したりすることで、入社意欲を高める効果が期待できます。

配信後すぐに採用担当と情報を共有しましょう。

リサピー®を活用したBtoB調査リリースの成功事例

社会的なトレンドと自社の専門性を掛け合わせることで、企業の信頼性を飛躍的に高めることができます。

ここでは、調査PRサービス「リサピー」を活用し、DX推進という時流を捉えた調査リリースによって、多くのメディア掲載と企業価値向上を実現した事例を紹介します。

BtoBコンテンツの受け手調査結果については「【BtoBコンテンツの受け手111名に実態調査】約9割が「自分たちに」で詳しく紹介しています。

【事例】社会トレンドを捉えた調査で企業の信頼性を高めたDX推進の実態調査

ピー・シー・エー株式会社は、「DX推進によるやりがい向上の実態調査」を実施しました。

この調査では、単にDXとやりがいの「相関」を見るだけでなく、その「因果関係」を検証するという、研究機関レベルの厳密な設計を行いました。

その結果、DX推進が従業員のスキル向上や成長実感に繋がっているという客観的なデータを提示することに成功。

この信頼性の高い調査結果はYahoo!ニュースをはじめ多くの媒体に掲載され、Web広告換算値で130万円以上の価値を生み出しました。

社会的な関心事に対して、信頼できるデータで深く切り込んだことが、企業の専門性と信頼性を同時に高める結果につながった好例です。

BtoBのプレスリリースネタ探しに関するよくある質問

BtoB企業の広報活動において、プレスリリースのネタ探しは共通の悩みです。

ニッチな商材の扱いやリソース不足など、現場ならではの疑問も多いでしょう。

ここでは、BtoBのプレスリリースに関して頻繁に寄せられる質問とその回答をまとめました。

日々の業務のヒントとしてご活用ください。

BtoB向けのニッチな商材で、プレスリリースのネタを見つけるにはどうすれば良いですか？

顧客の成功事例や、業界の特定課題に関する調査データが有効です。

ニッチな分野だからこそ、その領域の専門的な知見やデータには希少価値があります。

顧客へのヒアリングを通じて具体的な導入効果をストーリー化したり、業界関係者向けのアンケート調査を実施したりして、独自の情報を発掘する作り方がおすすめです。

調査リリースを実施したいのですが、費用やリソースがない場合どうすれば良いですか？

外部の調査PR専門サービスを利用するのが効率的です。

専門会社は調査の企画設計からアンケートの実施、プレスリリース作成、配信までを一貫して代行してくれます。

自社で全てを内製するよりも、結果的にコストを抑えつつ、メディアに取り上げられやすい質の高い調査リリース作りが可能です。

調査PRについて詳しくは「リサピー®︎の調査PRサービスについて」で詳しく紹介しています。

作成したプレスリリースが、なかなかメディアに取り上げられません。何が原因でしょうか？

社会性・新規性・意外性といった「ニュースバリュー」が不足している可能性が高いです。

自社の言いたいことだけを伝えるのではなく、その情報が「世の中にとってどのような意味を持つのか」という視点でネタを再構築する必要があります。

客観的な調査データを加えたり、時事的なトレンドと絡めたりする作り方が有効です。

まとめ

BtoB企業のプレスリリースは、新製品発表だけに頼るとすぐにネタ切れに陥ります。

しかし、視点を変えれば、社内外にニュースの種は無数に存在します。

今回紹介した「調査データ」「導入事例」「業務提携」「新機能」「イベント」「社内制度」「時事トレンド」という7つの切り口は、継続的な情報発信を可能にするフレームワークです。

これらのネタを、具体的な数値やストーリーを交えて分かりやすく記事に仕立て、営業や採用などへ二次活用することで、プレスリリースは単なる広報活動ではなく、事業成長を加速させる戦略的な一手となります。